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当院における不妊治療保険適用

当院における不妊治療保険適用

2022年4月より不妊治療の保険適応開始にともない、当院でも保険診療が開始となりました。

  • 当院における保険診療について
    • 2022年4月より人工授精や体外受精などの不妊治療に対し公的保険が適用となりました。対象となる治療は、人工授精、採卵、体外受精、顕微授精、胚培養、胚凍結保存、胚移植などとなります。
    • 保険診療の場合一連の治療を保険診療の範囲で行う必要があります。
    • 一部でも自費の診療を行った場合や、保険適応外の薬を使用した場合には混合診療となり全ての治療費を自費料金にてお支払いいただくこととなります。
    • そのため、一旦保険診療を開始した場合治療の内容が制限される場合もございますが、当院では医療の質を保ちながらなるべく『保険診療』を優先し行ってまいります。
  • 個別化治療に特化した診療をご希望の場合、一連の医療行為はすべて自費となります。
  • 不妊治療に関する支援について。下記のファイルをご一読ください。
    厚生労働省(令和4年5月1日版) 
  • 一般不妊治療(タイミング・人工授精)
    保険適応範囲内でおこないます。超音波検査の回数には制限がありますが、人工授精に関しては年齢や回数の制限はありません。
  • 体外受精・顕微授精
    • 採卵のスケジュールを開始する際にはご夫婦でご来院いただき、「治療計画書」への同意・著名が必要となります(記入済の同意書5枚のご持参もお忘れなく)
      ご主人様の同伴が難しい場合は別日にオンラインで対応させていただきます。事前にお申し出ください。
    • 受精卵の胚移植の回数制限(保険で実施する場合)
      • 40歳未満の方  …6回まで
      • 40歳以上43歳未満…3回まで
      • 43歳以上は全額自費診療
    • 保険診療で採卵を行い、受精卵を複数凍結保存した場合、すべての受精卵を融解胚移植し終えてから、再度保険診療での採卵となります。
    • PGT-A目的の採卵の場合は、自費診療での採卵となります。
      PGT-Aの検査を行った受精卵を胚移植する場合も自費診療となります。
    • 先進医療について
      先進医療とは保険診療と同一周期に並行して行える自費の治療や検査方法です。当院で行える先進医療は以下の通りです。
      • タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
      • ヒアルロン酸を用いた生理学的精子選択術(PICSI)
      • 子宮内膜刺激術(SEET法)
      • 子宮内膜擦過術(子宮内膜スクラッチ)
      • 子宮内膜受容能検査(ERA)
      • 子宮内細菌叢検査(EMMA/ALICE)
      • 二段階胚移植術
      • 子宮内細菌叢検査2(子宮内フローラ)
    • 保険会社の医療保険の給付と助成金について
      採卵術や胚移植術、人工授精などがおはいり頂いている医療保険の給付の対象となる場合がございます。
      また採卵術や胚移植術などの治療の際、先進医療を併用した場合にもご契約内容によっては給付の対象となる場合がございますので、おはいり頂いている保険会社にお問い合わせいただき保険会社の診断書を受付にご提出ください。

      東京都では先進医療の助成金制度が令和5年1月4日より開始しております。
      東京都福祉保健局【東京都特定不妊治療費(先進医療)助成事業の概要】

      お住まいの市区町村が助成制度を行っているか確認の上、対象であれば上記URL より証明書をダウンロードいただき受付へご提出ください。

      お住まいの市区町村が助成制度を行っているか確認の上、対象であれば上記URL より証明書をダウンロードいただき受付へご提出ください。
      ふじみ野市にお住まいの患者様、鶴ヶ島市にお住まいの患者様は令和4年4月1日以降に初めて生殖補助医療を保険診療で受けたご夫婦を対象に10万円を上限に初回治療分の1回に限り助成金の対象となります。
      詳しくはそれぞれの市町村のホームページよりご確認いただき、対象となる方は証明書をダウンロードいただき受付へご提出ください。

      ・ふじみ野市

      ・鶴ヶ島市

      その他、お住まいの市町村で助成事業を行っている場合は各市町村にお問い合わせいただき指定の証明書を受付までご提出ください。
  • 「高額療養費制度」や「限度額適応認定証」の制度を活用し治療をお受けいただくとよりご負担が軽減される可能性があります。
    詳しい内容につきましては、ご自身が加入している公的医療保険の担当窓口にお問い合わせをお願いします。
    制度の内容につきましては、厚生労働省のホームページをご参照ください。